Column

PEST分析とは何かをわかりやすく!目的ややり方・企業例を紹介

PEST分析アイキャッチ

市場環境が激化する中で企業が生き残るには、業界を取り巻く外部環境を分析し、競合他社との差別化を図らなければなりません。

自社の立ち位置を把握し最適なマーケティング戦略を立案するには、活用するフレームワークの精度も重要です。

PEST分析なら、マクロ環境を4つの分野から分析できます。

とはいえ、PEST分析を進めるステップや注意点を理解しなければ、正確な分析は実現できないでしょう。

そこで本記事では、PEST分析とは何かをわかりやすく解説します。目的や進め方、企業例も紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

PEST分析とは4つの視点から外部環境を分析するフレームワーク

PEST分析とは4つの視点から外部環境を分析するフレームワーク

PEST(ペスト)分析とは、マクロ環境を4つの視点から分析するフレームワークのことです。

そもそもマクロ環境とは、企業が位置する業界の外部環境を意味します。マクロ環境の反対語は、直接的な外部環境を指す「ミクロ環境」です。

PEST分析は以下の4つで構成されています。

  1. Politics(政治)
  2. Economy(経済)
  3. Society(社会)
  4. Technology(技術)

それぞれ詳しく見ていきましょう。

Politics(政治)

Politicsは、政治的要因を指します。

政権交代や法改正など、政治的要因が市場環境に影響を与えるケースは少なくありません。

特にグローバル企業は、為替相場の影響を受けやすいため、政治的な視点からの分析は重要な項目です。

Economy(経済)

Economyは、経済成長率や金融政策に伴う景気や物価の動向など、経済的要因から分析します。

経済的要因はグローバル企業だけでなく、日本国内で活動するドメスティック企業にも影響を与えかねません。

売上や利益にも直結するため、経済的な視点からの分析も重要な要素です。

Society(社会)

Societyは、社会的要因からの分析を意味します。

  • 世論
  • 流行
  • 価値観
  • 健康
  • 教育
  • 人口動態

近年では、少子高齢化が深刻な問題点として懸念されています。

少子高齢化は、社会やビジネスに与える影響も大きいでしょう。各企業でも社会情勢にマッチした経営戦略の立案が求められます。

Technology(技術)

Technologyは、新技術や特許、イノベーションやインフラなど、技術的観点からの分析です。

インターネットの普及やAI技術の進化により、消費者行動は大きく変化しています。

企業が売上を伸ばすには、変化していく消費者行動にマッチした戦略の立案が欠かせません。

常に技術的観点から分析していけば、時代や消費者ニーズにマッチした分析が可能になるでしょう。

PEST分析を実施する目的は大きく2つ

PEST分析を実施する目的は大きく2つ

PEST分析を実施する目的は、以下の2つに大別されます。それぞれ詳しく見ていきましょう。

  1. マーケティングの方向性を明確化する
  2. 市場を予測する

マーケティングの方向性を明確化する

まず挙げられるのが、マーケティングの方向性を明確化することです。

マクロ環境が自社ビジネスに与える影響を把握できていなければ、戦略立案精度が下がる恐れがあります。

そこでPEST分析によりマクロ環境を分析すれば、マーケティングの方向性を明確化できます。

ただし、PEST分析ではマクロ環境しか把握できません。マーケティング戦略の精度を高めるには、他のフレームワークを駆使して、ミクロ環境も分析する必要があります。

市場を予測する

市場を予測する目的もあります。

PEST分析は4つの視点から分析するため、市場動向の把握と予測が可能です。

自社の立ち位置を把握できる他、新商品やサービスの開発や新規市場への参入における戦略の立案にも役立つでしょう。

PEST分析のやり方6ステップ

PEST分析のやり方6ステップ

では次に、PEST分析のやり方を6つのステップに分けて紹介します。

  1. 情報収集する
  2. 4つの要素に分類する
  3. 「事実」と「解釈」に分類する
  4. 「機械」と「脅威」に分類する
  5. 「短期」と「長期」に分類する
  6. 事業戦略に落とし込み実行する

ステップ1:情報収集する

まず、情報を収集しますが、正確に分析するためには多くの情報が必要です。

ただし、情報が足りなかったり信頼性が低かったりすれば、分析精度が下がる恐れがあります。

国が公開しているデータや、シンクタンクのデータなど、信頼性の高い情報をできるだけ多く収集してください。

ステップ2:4つの要素に分類する

次に、収集した情報を4要素に分類しましょう。それぞれの項目を以下の表にまとめます。

要素項目
Politics(政治)政府の動向・政策
法改正・規制緩和
税改正
政権交代
補助金の交付など
Economy(経済)景気動向
経済成長率
為替動向
金利や株価の変化
原油価格
雇用情勢など
Society(社会)人口動態
少子高齢化
流行
ライフスタイル
教育
宗教など
Technology(技術)インフラ
イノベーション
AI
ブロックチェーン
特許など

4つの要素は、自社に影響を与える可能性の有無を精査してください。

ステップ3:「事実」と「解釈」に分類する

次は、事実と解釈に分類します。

  • 事実:実際に起きていること
  • 解釈:主観で理解する

事実は誰が分析しても変わりませんが、主観による解釈は人によって異なります。

分析精度を高めるためには、事実のみを振り分け分析することが大切です。

ステップ4:「機械」と「脅威」に分類する

そして、機会と脅威に分析します。

  • 機会:ビジネスチャンス
  • 脅威:リスク

業界視点での分析では、ビジネスチャンスでも、自社にとってリスクになるケースがあります。

ここで重要なのは、自社視点で分類することです。

ステップ5:「短期」と「長期」に分類する

さらに、ステップ4の結果を、短期と長期に分類します。

  • 短期:影響を受ける期間が短い
  • 長期:影響を受ける期間が長い

たとえば、リスクの影響を受ける期間が長い項目は、最優先事項になります。

時間軸で分類することにより、優先順位を明確化できるのがメリットです。

ステップ6:事業戦略に落とし込み実行する

最後に、PEST分析から導き出した結論を事業戦略に落とし込んで実行します。

大前提として、PEST分析は一度実行したら終わりではありません。

企業が成長するためには、PDCAサイクルを回して、実行と検証を繰り返すことが大切です。

  • P: Plan(計画)
  • D:Do(実行)
  • C:Check(測定・評価)
  • A:Action(対策・改善)

繰り返し検証することで、PEST分析の精度は向上していきます。

PEST分析を実施する注意点

PEST分析を実施する注意点

PEST分析には、以下の注意点があります。分析精度を高めるためにも、注意点を理解しておくことが大切です。

  1. 目的とゴールを見失わない
  2. 短期的な分析には適さない
  3. 内部環境の分析を怠らない

それぞれ見ていきましょう。

目的とゴールを見失わない

分析精度を高めるには多くのデータが必要です。しかし、データ量が多くなるほど収集や分析に時間と手間がかかります。

データを扱うのに手一杯になれば、作業が目的にすり替わってしまう恐れがあります。

常に目的とゴールをイメージしながら分析してください。

短期的な分析には適さない

PEST分析の対象となるマクロ環境は規模が大きいため、変化には数年単位の時間がかかります。

1~3ヶ月後など、短期的な分析には適さないので注意が必要です。

内部環境の分析を怠らない

PEST分析の対象は、マクロ環境(外部環境)です。

自社業界での立ち位置を正確に把握するには、外部環境の分析だけでは十分とはいえません。

正確に分析するには、PEST分析と他の分析方法を組み合わせる必要があります。

業界別!PEST分析の企業例5選

業界別!PEST分析の企業例5選

PEST分析は業界によって分析内容が異なります。

ここでは、業界別にPEST分析の企業例を見ていきましょう。

自動車業界

まず、自動車業界の事例を以下の表にまとめました。

Politics(政治)ガソリン車から電気自動車への切り替え
電気自動車への切り替えに伴う補助金
Economy(経済)原油価格の高騰
市場の縮小
軽自動車の需要増加
Society(社会)若者の車離れ
カーシェアリングの増加
地球環境問題意識の高まり
Technology(技術)コネクテッドカー
自動運転
電気自動車

政府は2035年までに、新車販売を100%電気自動車に切り替えると発表していることから、今後は電気自動車や水素自動車へシフトすると予測できます。

気軽に買い替えられる金額ではないものの、補助金を利用すればハードルは下がるでしょう。

市場縮小や原油価格の高騰も課題です。生活に車が必須な地域においては、軽自動車のニーズは高まっています。

若者の車離れが加速する一方、必要なときだけ利用できるカーシェアリングのニーズは増加しています。

今後はさらなる技術の進化が期待されているため、自動運転やコネクテッドカーなどの最新技術が注目されるようになるでしょう。

コンビニエンスストア業界

コンビニエンスストアの事例は、以下の通りです。

Politics(政治)24時間営業の見直し
Economy(経済)原材料価格の高騰
Society(社会)少子高齢化に伴う店舗数の減少
新型コロナ感染拡大による行動制限
Technology(技術)IT技術の導入

これまでコンビニエンスストアは、24時間営業が当たり前でした。近年では人手不足や人件費の節約から、24時間営業を廃止する動きもあります。

消費税の増税や原料価格の高騰などがあり、景気は低迷しています。

さらには、新型コロナ感染症拡大に伴う買い控えや、少子高齢化による購買力の縮小も懸念点です。

技術面ではキャシュレス決済が普及しており、人手不足はセルフレジの導入で対処できるでしょう。

アパレル業界

では次に、アパレル業界の事例を紹介します。

Politics(政治)行動制限による売上低下
Economy(経済)買い控え
ファストファッションの需要拡大
Society(社会)少子高齢化
環境への配慮
Technology(技術)デジタル技術の進化

アパレル業界も、新型コロナ感染症拡大に伴い、大きな影響を受けています。

行動制限による外出着ニーズの低下と、買い控えも課題です。一方、ファストファッションのニーズは増加しています。

さらに、環境問題への配慮はアパレル業界にも浸透しており、サステナブルファッションのニーズが大幅に増加しているのも特徴的です。

進化し続けるデジタル技術により、今後はECサイトやアプリ、SNSを経由して洋服を購入する消費者が増えていくでしょう。

携帯電話業界

携帯電話業界におけるPEST分析の事例は、次の通りです。

Politics(政治)政府からの値下げ要求
Economy(経済)通話料引き下げ
端末料金引き下げ
格安SIM
Society(社会)少子高齢化
オンラインコンテンツ
Technology(技術)ダウンサイジング
高速通信

携帯電話業界では、長年にわたってドコモ・au・ソフトバンクの大手3社がシェアを独占していました。また、政府では、大手3社に対して携帯電話料金の引き下げを要求しています。

これを受け、手軽な料金で利用できる格安SIMの需要が拡大しています。

働き方改革や新型コロナ感染症拡大に伴い、オンラインコンテンツの需要は高まる一方です。

ダウンサイジングや高速通信など、技術面での進化は目覚ましいものがあります。

今後は、定額制のサブスクリプションサービスの需要が高まるでしょう。

製造業

製造業では、オフィス関連機器を例に紹介します。

Politics(政治)リモートワークによるニーズの低下
Economy(経済)新型コロナ感染症拡大による製造と流通の停滞
Society(社会)リモートワーク関連機器のニーズは増加
Technology(技術)最新技術を搭載した支援ツール

これまでオフィス関連機器は、多くの企業や施設で導入されてきました。

しかし、新型コロナ感染症拡大や働き方改革の影響からリモートワークが急速に普及した結果、オフィス関連機器のニーズは低下します。

さらに、製造ラインや流通も影響を受けたことで、製品が入手困難になり価格も高騰しました。

一方、リモートワーク関連機器のニーズは順調に伸びています。徐々に製造ラインも復活していることから、最新技術を搭載した支援ツールのニーズが見込まれるでしょう。

2024年のPEST分析例

2024年のPEST分析例

2024年のPEST分析として、新NISA制度の例を紹介します。

Politics(政治)新NISAによる投資への関心度
Economy(経済)消費者物価指数
実質賃金と名目賃金の開幅
Society(社会)消費者行動の変化
Technology(技術)デジタル技術による店頭マーケティング

新NISAでは、年間投資額の上限がなくなり、非課税限度額も増額されています。さらに、非課税期間が無制限になったことで、気軽にはじめられると話題になりました。

物価指数は、2023年1月の4%をピークに、それ以降は3%を維持しています。この背景には、エネルギー価格の低下や食材の価格高騰が落ち着いたことなどが関係していると考えられるでしょう。

また、実質賃金と名目賃金の開き幅が縮小したことも、物価が落ち着きを見せている要因です。

消費者行動においては、コスパを重視する傾向と、流行を追わず長く使えるものを選ぶ傾向が高まっています。

AIやデジタル技術の進化に伴い、店頭でのOne to Oneマーケティングを重要視する傾向が高まっています。

今後は、消費者ニーズを細かく分析して、一人ひとりに向けたサービスを提供するスタイルへとシフトしていくでしょう。

PEST分析だけじゃない!役立つ環境分析フレームワーク

PEST分析だけじゃない!役立つ環境分析フレームワーク

では最後に、PEST分析以外に役立つ環境分析のフレームワークを3つ紹介します。

  1. 3C分析
  2. SWOT分析
  3. 5フォース分析

3C分析

3C分析は、自社・顧客・競合の3つを軸に、事業方針を決めるフレームワークです。

項目目的
自社(Company)自社の強みや弱みを可視化し市場価値を評価する
顧客(Customer)顧客の属性を可視化しニーズを把握する
競合他社(Competitor)競合他社の状況を把握し差別化を図る

自社の立ち位置を把握したうえで、顧客が何を求めているのかを探ります。

顧客ニーズを把握したら、競合他社の状況や強み・弱みを明確化して差別化を図れば売上向上につながるでしょう。

SWOT分析

SWOT分析は、4つの要素を軸に、自社の現状を分析するフレームワークです。

項目目的
Strength(強み)内部環境のプラス要因
Weakness(弱み)内部環境のマイナス要因
Opportunity(機会)外部環境のプラス要因
Threat(脅威)外部環境のマイナス要因

Strengthである自社の強みは、競合他社と差別化を図る武器になります。

Weaknessはマイナス要因ですが、弱みは課題をして把握できれば、改善や新商品・サービスの開発に活かせるメリットがあります。
Opportunityは、ビジネスチャンスの把握に役立ちます。

Threatは自社にとって脅威となる要素ですが、事前に把握できればリスクを回避できるでしょう。

5フォース分析

5フォース分析は、外部環境にある5つの脅威を分析してリスクを回避するフレームワークです。

5フォース分析の概要を以下の表にまとめました。

項目目的
競合他社の脅威競合他社との差別化
新規参入企業の脅威競争激化のリスクを予想
売り手の交渉力売り手と自社の力関係を把握
買い手の交渉力自社と買い手の力関係を把握
代替品の脅威代替品によりニーズを奪われるリスクを分析

価格競争が激化する業界で生き残るには、自社の現状と競合他社の関係性、売り手や買い手との力化関係を把握しておかねばなりません。

新規に参入している企業があれば、競争が激化する恐れがあります。さらに、代替品により、自社商品やサービスが受ける影響も懸念です。

脅威を分析することで、事業展開を最適化できるメリットがあります。

まとめ:PEST分析を活用してマーケティング戦略の精度を高めよう

まとめ:PEST分析を活用してマーケティング戦略の精度を高めよう

PEST分析は、自社を取り巻くマクロ環境を分析して、最適な戦略を立案するためのフレームワークを指します。

外部環境は自社でコントロールできないため、状況やリスクを把握するためにも重要な施策です。

企業により項目が異なり、ミクロ環境やその他のフレームワークと組み合わせが必要になることに留意しましょう。

本記事で紹介した情報を参考にしながら、PEST分析を活用してマーケティング戦略の制度を高め、成果につなげてください。

Return to the column list.