テレアポのメリットは8つ！デメリットとその解決策も含めて解説！
テレアポは、見込み顧客に対して効果的にアプローチできる営業手法です。
とはいえ、闇雲に電話をかけても成果につながるとは限りません。また、多くのメリットがある一方で、デメリットや注意点も存在します。
さらに、自社での対応が難しい場合は、テレアポの代行を検討するケースもあるでしょう。
そこで本記事では、テレアポのメリットとデメリットを紹介します。代行会社に依頼する場合のメリット・デメリットも紹介しますので、ぜひ参考にしてください。
テレアポを導入する8つのメリット
では早速、テレアポの導入により得られる8つのメリットを紹介します。
- 多くの顧客にアプローチできる
- 移動なしで営業コストを削減できる
- 短時間で多くの情報を伝えられる
- 相手の声や反応をうかがいつつ提案できる
- 特定の顧客へ的確にアプローチできる
- 潜在層にもアプローチできる
- 短期間での成果が見込める
- マーケティングリサーチにつながる
多くの顧客にアプローチできる
訪問営業における1日のアプローチできる目安は2〜3件、多くても5件程度ですが、テレアポは多くの顧客にアプローチできます。
- BtoB：60件/日
- BtoC：100～200件/日
※1日あたり
アプローチ数が増えれば、その分ビジネスチャンスも広がります。
移動なしで営業コストを削減できる
そして、営業コストを削減できるのも大きなメリットです。
訪問営業では、顧客先までの移動時間や交通費がかかりますが、テレアポなら、移動なしでアプローチできます。
さらに移動時間を削減し有効活用すれば、業務効率化にもつながるでしょう。
短時間で多くの情報を伝えられる
テレアポは、短時間で多くの情報を伝えられます。
電話ではお互いの顔は見えませんが、トークスキルが備わっていれば、非対面でも顧客の興味を引くアプローチが可能です。
限られた時間でも、多くの情報を効果的に伝えられれば、アポ獲得にもつながるでしょう。
相手の声や反応をうかがいつつ提案できる
そして、相手の声や反応をリアルタイムでうかがいながら提案できます。
テレアポでお互いの顔が見えないため、一方的に売り込もうとすると相手に不信感を与える恐れがあります。一度でも不信感を持たれれば、警戒して電話を切られかねません。
そこで会話のキャッチボールを意識しながらアプローチすれば、顧客ごとに最適な提案ができます。
顧客にとって満足の行く提案ができれば、見込み顧客の取りこぼしを防げるのもメリットです。
特定の顧客へ的確にアプローチできる
見込み顧客であっても、必ず成約につながるとは限りません。
テレアポを実施する際は、事前に架電リストを作成しセグメント化しておけば、優先順位を付けられます。
また、トークスクリプトを顧客に合わせてアレンジすれば、優先順位の高いホットリードに的確なアプローチができるでしょう。
潜在層にもアプローチできる
テレアポなら、潜在層へのアプローチも可能です。
たとえば、商品やサービスには興味や関心があっても、自分で調べる時間がなければ次の行動にはつながりません。
そこで、企業側からアプローチすれば、リード獲得につながる可能性があります。
短期間での成果が見込める
さらに、短期間で成果が見込めるといったメリットもあります。
リスティング広告やSEO対策などの集客方法では、成果が出るまでに数ヶ月の時間が必要です。
テレアポは、顧客と直接コミュニケーションを取るので、直ぐに反応を確認できます。
即座に反応を確認できれば、生産性の向上にもつながるでしょう。
マーケティングリサーチにつながる
顧客とのやり取りから見えてくる反応は、マーケティングリサーチにも活用可能です。
マーケティングにつながる要素
- 顧客からのフィードバック
- 苦情
- やり取りの内容
顧客の反応が良ければ、ニーズにマッチした提案ができていると見ていいでしょう。もし、反応が悪くても、顧客の意見を改善に活用できます。
顧客の生の声を改善のヒントにできれば、営業品質の向上にもつながります。
テレアポを導入する3つのデメリット
テレアポにはメリットがある反面、デメリットも存在します。
導入に当たっては、デメリットに対する理解も必要です。それぞれ詳しく見ていきましょう。
- 担当者にかかる負担が大きくなる場合がある
- 人材確保や育成に時間とコストがかかる
- 顧客との関係構築に時間がかかる
担当者にかかる負担が大きくなる場合がある
まず、担当者にかかる負担が大きくなる場合があります。
見込み顧客であっても、突然電話をかけてくる相手に警戒することもあるでしょう。中には、話も聞かずに電話を切られたり、厳しい言葉を投げかけられたりすることも少なくありません。
なお、テレアポの成約率は、0.1%程度とされています。
ノルマが設定されている場合は、ノルマが達成できないことで担当者に精神的な負担がかかる恐れがあります。
モチベーションを維持できなくなれば、離職にもつながりかねません。
テレアポを導入するなら、担当者をフォローできる体制の整備が必要です。
人材確保や育成に時間とコストがかかる
トークスキルに乏しいまま顧客にアプローチしても、思うような成果は得られないでしょう。
テレアポで成果を出すには、トークスキルを持つ人材の確保が欠かせません。しかし、担当者の育成に時間やコストがかかります。
- 採用コスト（広告掲載費・面談などの人件費など）
- 電話対応研修
- メンター制度の導入
- ロールプレイング
- 1on1面談
このようにテレアポの導入には、さまざまなコストと時間がかかることに留意しましょう。
顧客との関係構築に時間がかかる
テレアポは、電話越しでの対応になるため、顔が見えないことで顧客から信頼されにくい傾向があります。
信頼関係を構築できていなければ、熱心にアプローチしても顧客には響きません。
顧客との信頼関係を構築するには、こまめなコミュニケーションやフォローなど時間をかける必要があります。
テレアポのデメリットはアウトソーシングの活用で解決 ！
テレアポにはデメリットも存在しますが、自社で対応できない場合はアウトソーシングの活用をおすすめします。
アウトソーシングとは、業務の一部を外注することです。
テレアポのメリットに魅力を感じていても、デメリットに対応できなければ目標を達成できないでしょう。
そこで、アウトソーシングすれば、テレアポで得られるメリットを最大化できます。
テレアポを代行会社へ依頼するメリット
それでは、テレアポを代行会社に依頼するメリットを3つ紹介します。
- アポ獲得率がアップする
- 自社スタッフはコア業務に集中できる
- 人件費を削減できる
アポ獲得率がアップする
代行会社には、経験豊富なスタッフが在籍しているので、即戦力としてスムーズに業務を遂行できます。
スキルの高いスタッフが対応するため、アポ獲得率がアップする効果が期待できます。
応対品質も向上すれば、顧客満足度の向上にもつながるでしょう。
自社スタッフはコア業務に集中できる
営業職は顧客対応の他にも、事務処理や報告書の提出など業務が煩雑化しやすい傾向があります。
これら全てを営業担当者が行うと、業務負担が大きくなり、顧客対応への準備ができなくなる恐れがあります。対応に不備があれば、顧客の信頼を失いかねません。
そこでテレアポ業務を代行会社に依頼すれば、自社スタッフはコア業務に集中できます。
人件費を削減できる
自社でテレアポを実施するには、採用や教育などにかかる人件費がかかります。
代行会社に依頼すれば、これらの人件費を削減できます。
即戦力になる人材による対応で、アポ獲得率がアップすれば、売上の拡大にもつながるでしょう。
テレアポを代行会社へ依頼するデメリット
テレアポを代行会社に依頼する際は、会社の得意分野と料金形態を確認してください。それぞれ詳しく解説します。
- 会社によって得意分野が異なる
- 料金形態によって費用対効果が悪くなる場合がある
会社によって得意分野が異なる
テレアポの戦略は、業種によって異なります。また、会社によって得意分野と不得意分野があることも留意しましょう。
実績が豊富でも、自社業界の実績に乏しければ、思うような成果につながらない恐れがあります。
まずは代行会社の得意分野に、自社業界が該当するかを確認してください。
得意分野は過去の実績から確認できますが、代行会社のサイトで確認できない場合は、直接問い合わせるといいでしょう。
料金形態によって費用対効果が悪くなる場合がある
費用対効果を考えて選ぶなら、料金形態の確認は欠かせません。
テレアポ代行会社の料金形態は、大きく3つに分類され、それぞれメリットとデメリットがあります。
| 料金形態 | 特徴 | メリット | デメリット | 費用相場 |
|---|---|---|---|---|
| 固定型報酬 | 毎月一定額を支払う | 予算を立てやすい | 成果が出なくても報酬が発生する | 20～70万円/月 |
| 成果報酬型 | 設定した成果が出た場合に報酬が発生する | 成果が出ない場合は報酬が発生しない | 想定以上の成果が出ると報酬が高くなる | 10,000～20,000円/件 |
| コール課金型 | 1件ごとの単価を設定する | 初期費用をおさえられる | アポ獲得につながらなくても報酬が発生する | 100～300円/件 |
料金形態によって、特徴が異なります。予算や目標に合わせて、最適と思える料金形態を見極めてください。
テレアポ代行の活用ならディグロス
自社スタッフでの対応が難しい場合は、テレアポをアウトソーシングするのがいいと分かっていても、何を基準に選べばいいか迷うこともあるでしょう。
株式会社ディグロスでは、法人向けのテレアポ代行サービスを提供しています。
1,600社以上の支援実績があり、業種も多岐にわたります。
成果報酬型なので、初期費用や固定費は一切かかりません。また、1ヶ月単位からのご契約も可能です。テレアポで営業の強化を図りたい企業様は、ぜひお気軽にご相談ください。
まとめ：テレアポのメリットを最大化して成約率を高めよう
テレアポを活用すれば、成約率アップや担当者の業務負担を軽減できるなど、さまざまなメリットを得られます。
リソース不足の課題を抱える企業でも、アウトソーシングを活用すれば、自社スタッフはコア業務に注力でき、生産性の向上にもつながるでしょう。
本記事で紹介したメリット・デメリットを参考にしながら、テレアポを実施して成約率を高めてください。
